【11月4日、さくらフィナンシャルニュース=東京】テレビ東京(東:9411)は4日、2008年9月中間期の連結決算を発表し、それによると純損益は 3億9400万円の赤字だった。前年同期は10億2800万円の黒字。放送収入がタイム収入、スポット収入ともに落ち込んだことが影響した。自動車や食品などの製造業の業績がふるわずCMに影響した。また、番組制作費などの経費削減に努めたがそれを補えなかった。
売上高は前年同期比1%増の597億1800万円、営業利益は同86%減の2億5700万円、経常利益は同86%減の2億8500万円だった。
また、同社は2009年3月期の通期業績予想を修正し、純損益を前回予想18億8300万円の黒字から1億5200億円の赤字に引き下げた(前年は10億 5500万円の黒字)。売上高は前回予想1226億2800万円から前年同期比3%減の1182億1100万円に、営業利益は前回予想30億9600万円から同78%減の6億7200万円に、経常利益は前回予想33億1300万円から同74%減の7億2500万円にそれぞれ引き下げた。下期のタイム広告収入が大幅に減少する見込みとなったことが影響した。
また、同社は配当予想も修正し、期末を前回予想15円から10円に(前年同期は15円)、年間を前回予想30円から20円に(前年は30円)にそれぞれ引き下げた。【了】
昨年１０月に発覚した名古屋市の裏金問題で、愛知県豊橋市の寺本泰之市議（６１）は４日、裏金づくりに関与し、減給処分などを受けた市職員４１３人について、氏名不詳のまま、詐欺容疑などで名古屋地検に告発状を提出した。
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同地検は内容を検討し、受理するかを決める。
告発状によると、名古屋市職員は２００３〜０７年度、臨時職員の賃金を水増ししたり、架空請求書を作成したりして、約１億８１００万円の裏金を捻出(ねんしゅつ)し、パソコン購入費などに流用して公金を詐取したとしている。
同市は今年３月、職員４１３人を減給や戒告処分にし、８月にはＯＢを含めた管理職らから集めた１億３６００万円を返還している。
寺本市議は４日、名古屋市役所で記者会見を開き、「名古屋で誰も刑事責任を求めないから告発状を提出した。市役所の裏金は市民を裏切る組織的犯罪だ」と話した。
（2008年11月4日13時52分 読売新聞）
厚生労働省が通知した暴力団排除の条項で、暴力団組員らが本来受け取れないはずの生活保護費を受給した疑いのあるケースが過去７年間で埼玉県内で約７０人分あることが埼玉県警の調べでわかった。県警は精査したうえで、悪質な数件について、詐欺容疑での立件を視野に捜査している。
県警は今年６月、同県深谷市の元組員の男と妻を、生活保護受給者に対する通院治療費などの詐欺容疑で逮捕。２２０万円分の詐欺罪について有罪が確定している。この事件を受け、１０月、県内の市町村に情報提供を呼びかけ、暴力団組員や周辺者約１７００人について実態調査を進めた。
県警によると、深谷市の詐欺事件では、元組員が福祉事務所の職員を威嚇（いかく）するなどして、行政対象暴力のような形で不正受給を繰り返していたという。厚生労働省は０６年、「暴力団と分かれば、窮迫状況にある場合を除き、生活保護の申請を却下できる」と通知。県警と県は生活保護の受給に組員が関与した場合、情報を共有することを盛り込んだ協定を０７年に締結し、連携を取ってきた。
今回の県警の調査で明らかになった、不正受給の疑いのある約７０人の中には、病気などですでに組員としての活動実態がないケースも一部含まれているとみられる。県警は詳細を精査し、悪質性の強いものについて、事件化する方針だ。
音楽著作権売却話を巡る詐欺事件で、大阪地検特捜部は４日午前、音楽プロデューサー・小室哲哉容疑者（４９）（東京都港区）ら３人を詐欺容疑で逮捕し、小室容疑者の自宅などを捜索した。
売却名目で詐取した５億円のうち３億３０００万円は、ジャスダック上場企業の「Ａ・Ｃホールディングス」（同）に対する借入金の返済に充てられ、残りはクレジットカードの決済などに充てていたことが判明。特捜部は、同社に対する借入金の返済期限が迫っていたことが犯行の引き金になったとみている。
調べに対し、小室容疑者は「間違いない。私から弁解することはない。被害者には申し訳ない。潔く刑事責任を認め、弁償したい」と容疑を認めている。
他に逮捕されたのは、小室容疑者が取締役を務めるイベント企画運営会社「トライバルキックス」（東京都港区）社長・平根昭彦（４５）、同社監査役・木村隆（５６）両容疑者。２人も容疑を認めている。
捜査関係者によると、小室容疑者らは共謀し、２００６年７〜８月、東京都港区のホテルで、兵庫県芦屋市の会社社長（４８）と面会し、自ら作詞・作曲した８０６曲について、「全著作権が僕にあります」などとうそを言い、売却代金（１０億円）のうち５億円をだまし取った疑い。
社長との面会前、３人は「著作権が自由にならないことを社長に言えば、話に乗ってこないだろうから隠そう」と話し合っていたという。
小室容疑者は８０６曲の著作権を音楽出版社に譲渡する一方、主要な１２曲をトライバルキックスに、２９０曲を別の会社に「二重譲渡」していたが、こうした事実を社長に隠していた。
また、５億円は小室容疑者名義の口座に振り込まれていたが、その後、１億５０００万円は木村容疑者への借金返済に、３億３０００万円は、Ａ・Ｃホールディングスへの借入金の返済にそれぞれ充てられ、２０００万円は小室容疑者が使ったクレジットカードの決済などに使われていた。
トライバルキックスは０６年３月、Ａ・Ｃホールディングスから３億円の出資を受け、２か月後に全額を返済する「業務協定書」を締結。担保は小室容疑者の著作権使用料請求権で、同容疑者が連帯保証人となり、同８月末までに３億３０００万円を支払うことや、払えなかった場合は担保権を実行することを確認した。
著作権使用料の請求権は、一部がすでに前妻に差し押さえられており、担保価値が低く、借入金の返済に充てることは困難だったため、著作権売却話を計画したとみられる。
Ａ・Ｃホールディングスは建設会社などを傘下に置く持ち株会社で、前身は「南野建設」。同社株は不正な株価操作の対象になり、昨年１１月、大物仕手筋の西田晴夫被告（５８）が旧証券取引法違反（相場操縦）罪で起訴され、公判中。
（2008年11月4日14時33分 読売新聞）
１９９０年代にミリオンセラーを連発し、超売れっ子音楽プロデューサーだった小室哲哉容疑者（４９）の逮捕は、音楽業界やファンに衝撃を与えた。
絶頂期には納税額が１０億円を超え、高額納税者番付の上位に入ったが、最近はヒット曲にも恵まれず、金銭的なトラブルが絶えなかった。
４日朝、涙を浮かべながら大阪地検特捜部の任意同行に応じた小室容疑者からは、かつての「時代の寵児(ちょうじ)」の面影は消えうせていた。
小室容疑者は同日午前７時５０分ごろ、宿泊していた大阪市淀川区のホテルロビーに大阪地検の係官に連れられ、姿を見せた。白いＴシャツに黒色の上着姿。涙を浮かべ、硬い表情で駐車場に向かうエレベーターに乗り込み、「ファンに一言」と呼びかけられても、無言のままだった。同地検の庁舎前で数百人の報道陣が車を取り囲むと、ぼうぜんとした表情を浮かべた。
小室容疑者は９０年代、５０日足らずでＣＤアルバムを４００万枚売り上げるなど、数々のヒット曲を生み出し、９６年分と９７年分の所得でいずれも全国４位の高額納税者となった。曲を作ってほしいという依頼が殺到。米ロサンゼルスやハワイに豪邸を構え、海外旅行の際に搭乗機のファーストクラスを全席押さえたり、都内の高級ホテルでスイートルームのあるフロアを借り切ったりするなどして、常にマスコミの注目を集めた。
しかし、５年ほど前からは目立ったヒット曲もなく、今年３月には妻で「ｇｌｏｂｅ」のＫＥＩＫＯさん（ソロ活動ではＫＣＯ）の新曲ＣＤを手がけたものの、２万枚に届かなかった。アジアでの事業展開を狙って、資本参加して香港で設立した音楽関連会社を巡る事業の失敗などで数十億円の債務を抱えた。
その一方、生活ぶりが変わることはなく、小室容疑者夫妻のクレジットカードの支払いが数千万円に上ることもあった。東京・西麻布にある家賃計２８０万円のマンションに、今も自宅と事務所を置いている。
それに伴って、金銭トラブルが急増。２００５年には自身が取締役を務める「トライバルキックス」が、サッカーＪ１・大分トリニータへの約７０００万円のスポンサー料を滞納。０６年には、離婚した前妻への慰謝料と長女への月２００万円の養育費の支払いに窮し、「収入減と債務増大で経済的破綻(はたん)の危機にある」と慰謝料の減額を求めて東京家裁に調停を申し立てたが、認められなかった。
最近は所属していた音楽会社の社員でも電話やメールで連絡がとれない状態だった。「食事は、弁当やファストフードで済ませている」（関係者）といい、先月３０日に東京・六本木ヒルズで開かれたイベントには、「スケジュールがつかない」と夫婦で“ドタキャン”した。
こうした振る舞いについて、支援者らからも「助けようとしても裏切ってばかり」「借金で苦しんでいると聞き、支援した。頑張ると言っていたのに……」と厳しい声が上がっていた。
（2008年11月4日15時02分 読売新聞）
2008年11月3日（月）08:05 産経新聞
白川方明（まさあき）総裁にはあぜんとさせられた。１０月３１日の政策金利の０・２％引き下げ決定後の記者会見で、総裁は「経済情勢、金融情勢自体がこの１カ月弱の間に大きく変化した」と言いのけた。１カ月弱前とは前回の日銀政策決定会合が開かれた１０月６、７日を指す。９月１５日の米証券大手リーマン・ブラザーズの経営破綻（はたん）をきっかけに米国発の危機は全世界に飛び火し、ただちに日本にも及んでいた。なのに日銀は情勢を甘く見ていた。それを示すのが「幻の緊急声明」事件である。
１０月７日午後６時半、麻生太郎首相は、１１日にワシントンで開かれる先進７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）出席のため出発する中川昭一財務・金融担当相と並んで白川総裁を首相官邸に呼んだ。首相の意図は、「日本のバブル崩壊時の教訓を米側に伝えよ」という指示だとされるが、首相の手元にはある素案があった。
「金融危機に対する日本の決意のほどを緊急声明にして発表しようというもので、日銀によるふんだんな資金供給がその柱の一つだった」（政府筋）。ところが、日銀は同案に返事をせず、事実上無視。結局声明案は流れた。雑誌ファクタ１１月号では「（危機への対応は）やくざな性分でなきゃできないな」との麻生首相の発言を紹介しているが、このときも出たに違いない。
８日にはさらに、米欧など世界１０カ国の中央銀行が協調利下げにも踏み切ったが、日銀は米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）などからの要請を断っていた。結果は、その後の急激な円高、株安。そしてすでに下降局面に入っている景気の先行き不安へのだめ押し。１０月末の銀行間の短期資金融通市場（コール市場）の残高は、６月末比で２５％も減った。金融機関は企業向けに貸せない。
今回の０・２％利下げは何を意図するのか。もとより、金利水準は「超低金利」である。わずかに下がっても、実体経済への刺激効果に乏しい。信用収縮とデフレ懸念でいつ一部金融機関が破綻してもおかしくない今、日銀に求められるのは、緊急措置としての「量的緩和」のはずである。ところが、日銀の意図はあいまいだ。
日銀は日銀券を刷り市場に流し込む。この上限を大幅に引き上げるのが量的緩和なのだが、そうするとコール市場では資金が余り、短期金利は下落を続け、究極的には金利ゼロになる。日銀はそうなると短期金融市場を操作できなくなるので嫌う。
従来の０・２５％の利下げ幅を拒否したのは、もう一度利下げすればゼロになるからだ。ご丁寧なことに、銀行の日銀への当座預金に金利を付け、短期市場金利がそれ以下にならないようにした。日銀は量的緩和に歯止めをかけゼロ金利を避ける、というのが今回の利下げの真相なのである。とすれば、日銀は自身の利害を優先して危機対策という大局を見ない、狡（こす）いやり方ではないか。（編集委員 田村秀男）
麻生首相は１日夕、東京・八重洲の書店に立ち寄った。
就任後初めて書店を訪れた首相は、買い物客から握手を求められ、笑顔で応じるなど、リラックスした様子。同行の秘書官から「とてつもない日本」など自著が並んだ棚を指さされ、照れ笑いする場面もあった。
金融危機への対応に追われているためか、買い込んだのは長谷川慶太郎氏の「２００９ 大局を読む」や日下公人、高山正之両氏の「日本はどれほどいい国か」など４冊で、日ごろ愛読しているという漫画本コーナーには足を運ばなかった。
（2008年11月1日20時44分 読売新聞）
民主党の増子輝彦参院議員（福島選挙区）が、マルチ商法業者の監査役を務め、同社が２００７年８月に経済産業省から業務停止命令を受けた後も、約４か間にわたり、監査役を続けていたことがわかった。
同議員によると、この会社はインターネット端末機販売会社「ユナイテッド・パワー」（東京）。０５年９月の衆院選落選後、「３０年来の友人」という社長の依頼を受け、同年１２月に監査役に就任。月１回の監査役会に出席しながら、月約２０万円の報酬を得ていた。
増子議員は０７年４月の参院補選で当選。同社は同年８月、社名などを明かさず、「絶対にもうかる」など虚偽の説明で消費者を勧誘したとして、経産省から特定商取引法に基づく６か月間の業務停止命令を受けた。増子議員は、同社側から「迷惑をかけるので退任しては」と促され、同年１２月に監査役を辞めた。
一方、民主党は０５年と０６年に開いた政治資金パーティーで、同社に計３００万円のパーティー券を購入してもらっていたが、今年に入り、代金を同社に返還していたことも判明した。
増子議員は「業務内容を詳しく知らなかったことは反省している。報酬については資産公開も税務処理も行い、やましいことはないが、道義的に問題なら返還も検討する」としている。
（2008年11月3日20時22分 読売新聞）
読売新聞社が１〜３日に実施した全国世論調査（電話方式）によると、麻生内閣の支持率は４０・５％（前月比５・４ポイント減）に低下し、不支持率は４１・９％（同３・３ポイント増）に増えた。
内閣発足から１か月余りで、不支持率が支持率を上回り、逆転した。
支持理由を見ると「首相に指導力がある」が２７％（同４ポイント減）に落ち込み、不支持理由では「政策に期待できない」が３８％（同５ポイント増）に増えた。
麻生首相が米国発の金融危機への対応を優先し、衆院解散・総選挙を当面先送りする考えを示したことについては、「評価する」５６％が、「評価しない」３３％を上回った。ただ、麻生内閣の金融危機への対応を聞くと、「評価する」は４２％にとどまり、「評価しない」の４６％が多かった。金融危機拡大への強い懸念が、内閣支持率低下に結びついた面もあるようだ。
追加景気対策のうち、総額２兆円に上る定額給付金支給を「評価する」は３８％にとどまり、「評価しない」５６％が多かった。一方、高速道路料金の大幅な引き下げは「評価する」５６％が「評価しない」３７％を上回った。
首相が、行政改革実現と景気回復を条件に、３年後に消費税率を引き上げる考えを表明したことについては、「評価する」４２％、「評価しない」５１％となった。
政党支持率は自民が３２・４％（前月比６・３ポイント減）と大幅に減らした。民主は２３・４％（同０・９ポイント減）だった。次の衆院選の比例選で投票しようと思う政党は自民３２％、民主３１％となった。自民は７ポイントの大幅減で、民主は１ポイント減だった。
（2008年11月3日22時13分 読売新聞）
11月3日22時3分配信 読売新聞
政府見解と異なる論文を投稿して更迭された田母神(たもがみ)俊雄・前航空幕僚長（６０）の処遇は３日夜、定年退職という異例の形で決着した。
同日、東京都内で開いた緊急の記者会見。田母神氏は３７年間にわたり愛用してきた制服ではなく、スーツ姿で登場。冒頭、「退職にあたっての所感」を読み上げたが、防衛省・自衛隊を混乱させたことに対する謝罪や反省の弁はなかった。
「日本が悪い国だという認識は修正されるべき」「日本は侵略国家ではない」などの持論を繰り返した田母神氏。「戦後教育による『侵略国家』という呪縛(じゅばく)が国民の自信を喪失させ、自衛隊の士気を低下させている」とし、現役自衛官に対しても、「自分のことより国家、国民のことを常に優先した言動を取ってほしい」と神妙な面持ちで語った。
論文が政府見解と異なる点に質問が移ると、田母神氏は「政府見解に一言も反論できないとなると北朝鮮と同じだ」と答えた。論文の懸賞金３００万円については受け取るという。会見は２０分余りで終了した。
一方の防衛省。前空幕長の処遇を巡っては、本人が辞意を示さないため、懲戒免職も検討されたが、懲戒手続きには明確な規律違反や本人の同意が必要なため、長期化することを懸念。「組織として最もダメージの少ない方法」（同省幹部）として、異例の「定年退職」となった。
定年退職ならば、一連の混乱の責任を取らないばかりか、数千万円の退職金も支給されることになる。同省幹部は「辞表を出して辞めるべき。組織のトップまで務めた人物の身の処し方ではない」と批判した。
実りの秋。食欲が進み、ついつい深酒して、二日酔いになることもあるだろう。そこで「〇〇すると、二日酔いにならない」といった様々な俗説は本当なのか、検証した。
「飲んだ後、締めのラーメンは実は、二日酔いの予防にはならないんです」と指摘するのは、『二日酔いの特効薬のウソ・ホント』（日東書院）の著者で、整形外科・内科医院「なかやまクリニック」（東京都新宿区）の中山健児院長。
酒に強いか弱いかは、アルコールのアセトアルデヒドという毒性物質を分解する肝臓の代謝機能の違いで決まる。日本人の約５％は、ほとんど代謝できずに倒れるタイプ。あまり代謝できないタイプも約４５％に上り、「日本人の半数は酒に弱い」ことをまず認識すべきだ。
一方、歳とともに酒が弱くなるのは、肝臓が悪くなって、代謝能力が落ちている可能性がある。
「迎え酒は非常に危険。迎え酒は二日酔いにいいという話はまったくのウソ。苦しみを先延ばしにするだけです。アルコール依存症の可能性があります」
そして、「飲んだ後のラーメンより、みそ汁のほうが分解に不足しがちな水分や塩分を補給します。しじみ汁なら、胆汁の分泌を促し、肝機能も高める」と指摘。さらに、意外なのは、酒の肴。塩辛いものより、甘いもののほうがいい。
「小豆に含まれるカリウムやサボニンには、余分な水分や有害物質を体外に排出する作用があります。チョコレートも、分解に必要な糖分を補給してくれる」
では、飲む前の食事は？
「少し食べてから飲んだほうがいい。特に日本茶や柿などの果糖に含まれるタンニンは、胃粘膜を収縮、アルコールの吸収を遅らせるので効果的」
もう一点、「とりあえずビール」は悪酔いしない？
「利尿作用が強く、お腹が膨れやすい。炭酸ガスとホップに消化を促進する作用もあり、理に叶う」
大事なのは、チェーサーをとること。酒と同じくらい水分を取る意識が、肝臓を守る基本だという。
